東京商品取引所（公式HP・Wikipedia）
略称はTOCOMのまま変わらず。その東商取が、世界の主要商品取引所における2012年の年間出来高を発表した。大連商品取引所が前年比で3倍近く出来高を伸ばし、一気にトップに立った。
1位 中国・大連商品取引所（DCE）5億2,135万枚（前年比185.1％増）
2位 米・ニューヨークマーカンタイル取引所（NYMEX）4億8,371万枚（同11.2％減）
3位 インド・マルチ商品取引所（MCX）3億8,646万枚（同12.1％増）
4位 中国・上海期貨交易所（SHFE）3億6,532万枚（同18.5％増）
5位 ICEフューチャーズ・ヨーロッパ2億8,212万枚（同4.9％増）
以下、
米・シカゴ商品取引所（CBOT）
英・ロンドン金属取引所（LME）
米・ICEフューチャーズUS
インド・国立商品デリバティブ取引所
と続く。東商取は12位であった。
なお、ドットコモディティ会長の車田直昭氏は、取引所の競争力を比較する場合は「自国の個人・法人にしか取引を認めない取引所」は国際競争に参加していないから比較の対象にはできず、中国とインドは除くべきとの見解を示している。また同じ持株会社の下にある複数の取引所は合算すべきとも。
世界で通用する商品市場（車田のつぶやき）
NYMEXとCBOT・CMEの２つからなるシカゴ商品取引所をCMEグループとして合算すると7億枚を超え、大連の5億2135万枚をかなり上回っていることになる。ともあれ前年の出来高から2.85倍にも膨張した大連の成長ぶりは著しい。車田氏のブログにも停滞する日本商品市場への嘆き節が見られるが、果たして巻き返すことはできるだろうか。
＜関連＞2009年10月22日 大連商品取引所がアジアの一位から世界一を目指す（qzmp blog）
